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手術や入院費用の払い方は病院によって異なります。多くの病院の場合、ひと月単位で考え、その月の一日から末日までで一区切りとして決まった日に支払いを行います。しかし、当月中に入院して、月末になる前に退院したときには、退院時に入院に掛かった費用を請求するところがほとんどです。

入院に関する費用は、基本的に月をまたいだ計算は行われず、ひと月単位で清算していきます。例えば八月から九月にかけて入院したというときも、九月の退院時にまとめて請求されることはありません。八月分、九月分と分けて請求されます。また、八月分の請求が二回にわけてきたりと、病院によっては二回にわけて請求をされることもあります。

平日のみ支払いを受け付けている病院や、土曜日は午前中のみ受け付けている病院も少なくありません。入院費用は高額になるため、いつ受け付けているのか確認する必要があります。

その支払い方法は現金が基本で、指定された窓口で支払いますが、クレジットカードや現金振込に対応している病院もあります。あらかじめ入院している病院にどういった支払方法があるのか、何日までに支払えばよいのかといったことを確認しておきましょう。

手術や入院費用の治療費で高額医療費制度を利用する

日本では一定以上の手術や入院費用を支払わなくていい、高額医療費制度があります。あからじめ申請をするか、事後に申請をすることにより、病院の窓口で一定額以上の医療費を払わなくていい、もしくは還付されるという制度です。

この制度で支払う金額は患者の収入に応じて分けられているます。いくら以上は払わなくていいと断言はできませんが、結果的に実際で払う額を低く抑えることができます。

ただ、この制度で対象になるのはあくまで手術や入院費用の治療費に限ります。入院していると治療費以外にも様々な金銭が発生します。その主なものがベッドの費用と食事の費用です。こうしたものは自腹で負担する必要があることを忘れないようにしましょう。

入院をする予定になっているときは、加入している保険の保険者である健康保険組合や、国民健康保険、共済組合などに相談しておきましょう。また、病院側でも相談に乗ってくれるところもあります。

この制度は申請をすることが必要です。申請をしなければ従来の負担額を自らで負担することになるため、あらかじめ入院の予定があるときは、どのような形で申請したらよいのか、払い戻しをしてくれるのか、負担額を減らしてくれるのか確認しておきましょう。

手術や入院費用が高額になり治療費が払えないときの払い方

手術や入院費用がかさんでしまい、思わぬ高額になってしまった、様々な事情で貯金が十分にないということもあるでしょう。事前に申請することで、一定額以上を窓口で支払わなくてよくなる制度もあります。ただ、一度全額を支払う必要がある、その分のお金が準備できないなど様々な事情があるでしょう。そうしたとき、誰かから用立てればよいのですが、難しい場合には病院側に相談してみましょう。

相談することで分割払いを選択できたり、生命保険などに入っている場合、保険のお金が出るまで待ってくれることもあるようです。ただ、病院側の裁量にまかされているため絶対とは言い切れません。支払いが難しいかもしれないと感じたときは早めに相談しましょう。

また、自分でどうにかしたい場合にはクレジットの分割払いを活用する、どこかでお金を借りてきて用立てる等の方法があります。退院後、どこかでアルバイトなどをしてお金を返済することもできるでしょう。ただ、退院後に無理をして、病状が悪化しては元も子もありません。手術や入院費用の支払いが厳しいと感じたときには病院側に事情を打ち明けるとスムーズに事が運びやすいのではないでしょうか。

手術や入院費用などの治療費を保険での払い方

生命保険に加入している場合、入院してから一定期間後に保険の給付金がもらえます。ただ、保険の費用が下りるのは保険会社に連絡をして、必要な書類を提出する必要があります。給付金をもらうのはそれ以降になるため、手術等で退院をしてから一定期間が経過してからになるでしょう。

保険費用でまかなえると感じても、入院費用の請求のほうが先にやってくるため、一度自分のお金で用立ててから、保険のお金をもらうことになります。

いつもらえるかは保険会社によって違いますが、請求した翌月以降となることが多いようです。退院時に入院費用の支払いが難しいときには、病院側に相談をして保険の給付金が入ってくるのを待ってもらったりすることもあるようです。また、クレジットなどの支払いを選ぶことで、実際の支払いを遅らせることができます。給付金がもらえるタイミングによっては保険でまかなえることもあるかもしれません。

過去に入院していたが請求し忘れていた場合でも、一定期間内であれば請求が可能です。主に三年という期間を設けているところが多くなっています。ただ、細かい要件は保険会社によって違ってくるため、まずは自分の加入している保険会社に問い合わせてみましょう。